～既存医薬品に新たな価値を付けるための戦略とは！？～

調査結果のポイント

　ライフサイエンス・メディカル分野のリサーチ・コンサルティングを専門に行う株式会社BBブリッジ（東京都港区、代表取締役　番場聖）では、既存医薬品に新たな価値を付けるための戦略として、次世代製剤技術・投与デバイスの最新開発動向やビジネス展望、世界の開発企業各社の動向などをまとめ、その結果を発表しました。調査結果のポイントは以下の通りです。

1．次世代製剤技術や投与デバイスの利用目的は多様である！！

　次世代製剤技術や投与デバイスには様々な利用目的があります。例えば製剤を改善させることで有効性を向上させたり、静注⇒皮下注にすることで患者・医療現場の利便性を向上させるなどがあります。また、特殊な構造・機能を持つカプセルを用いることで、バイオ医薬品の経口投与製剤を実現するなどの研究開発も行われています。
　医薬品を利用する医療現場には様々な課題・改善点が存在します。これらの多くは製剤技術・投与デバイスによって解決できる可能性があります。ベンチャー企業を中心に、新たな製剤技術・投与デバイスに関する研究開発が積極的に行われており、今後の実用化が期待されます。

2．技術の利用対象は低分子医薬品が中心、近年ではペプチド医薬品なども増加！！

　次世代製剤技術・投与デバイスが利用される医薬品の種類について、BBブリッジの調査によると、現状では低分子医薬品が66%と最も多い状況です。低分子医薬品は脳神経疾患やがん・感染症など幅広い疾患で開発が進められており、差別化や機能向上のために次世代製剤技術・投与デバイスが積極的に利用されています。次いで多いのはペプチド医薬品であり、25%を占めます。ペプチド医薬品はインスリンなど投与頻度が高いものが多く、皮下注⇒経口という研究が多く行われています。
　また、近年注目されるバイオ医薬品（抗体医薬品・タンパク医薬品）は9%を占めるに留まっていますが、今後、バイオ医薬品の開発増加・競争激化により、今後は次世代製剤技術や投与デバイス技術の利用も増加することが見込まれます。

3．製薬企業はどのように次世代製剤技術・投与デバイスを取り込むべきか！！

　次世代製剤技術・投与デバイスを用いた医薬品の開発を進める場合、完全な自社開発か共同開発（技術導入・導出）の選択肢があります。これは利用対象となる医薬品の特許が失効しているケースが多く、医薬品における後発薬メーカーやベンチャーでも、製剤技術・投与デバイスに特徴を持たせることで、新規開発を進めることができるためです。
　徐放製剤などの製剤技術の場合、先発品を持つ製薬企業内で独自開発されるケースも多い状況です。また、製剤技術でもバイオ医薬品の経口投与製剤のような特殊な技術であれば、当該技術に強みを持つベンチャーなどと連携するケースが目立ちます。
　一方、特殊なデバイスを用いる開発の場合、製薬企業内で対応できるケースは稀であり、ほとんどがデバイス技術を持つ企業との共同開発として進められています。
　以下に独自開発と共同開発のメリット・デメリットをまとめました。各企業は自社の状況に合わせ独自開発か、共同開発かを選択する必要があります。

　なお、本調査は㈱BBブリッジが作成した技術・市場調査レポート「次世代製剤技術・投与デバイスを活用した医薬品開発の将来展望（2019年5月13日発刊）」において実施されたものです。詳細についてお知りになりたい方は当該レポートをご参照ください。

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