個人向け検査・診断サービスについて、最新動向をまとめた調査結果を発表

2021-09-27  /  プレスリリース

~新型コロナウイルスパンデミック発生により、加速する技術・サービス開発~

調査結果のポイント

  • 使い捨て遺伝子検査デバイス登場など、技術革新が続いている
  • 検査・診断サービスの新規開発には多様な差別化戦略がある
  • 2030年の日本市場は、郵送検査が中心となると予想!!

 ライフサイエンス・メディカル分野のリサーチ・コンサルティングを専門に行う株式会社BBブリッジ(東京都杉並区、代表取締役 番場聖)では、セルフケア・予防医療の実現のために注目される個人向け検査・診断技術・サービスについて、研究開発や製品化の最新動向、日本および米国を中心とした市場及び規制の現状や展望について調査・分析を行い、その結果を発表しました。調査結果のポイントは以下の通りです。

1.使い捨て遺伝子検査デバイス登場など、技術革新が続いている

 当社が前回レポートを作成した2017年11月から、今回のレポートの作成終時期である2021年9月までの約4年間における、個人向け検査・診断業界における主な動きについて、以下にまとめました。最も大きな動きは、新型コロナウイルスのパンデミック発生と、そのための各種検査キット・検査サービスの実用化です。

2.検査・診断サービスの新規開発には多様な差別化戦略がある

 個人向け検査・診断サービスは、利用できるバイオマーカーや疾患が多くはないため、各社類似した検査キット・検査サービスが多くなり、価格競争が激しくなる傾向があります。
 これに対し、競合他社と差別化するための技術開発やサービス開発が必要です。差別化のための主な方向性を以下に記載しました。
 各企業は検体測定の技術、バイオマーカーの開発などを行い、今までにない検査キット・サービスを生み出すことが理想です。このためには自社の研究開発だけでは限界があるため、アカデミアや異業種とのコラボレーションも積極的に行うことが重要です。

3.2030年の日本市場は、郵送検査が中心となると予想!!

 個人向け検査サービス市場は、①検査薬・検査キットを薬局等で購入する「一般用検査薬/OTC検査薬」、②検体を郵送して結果を得る「郵送検査」、③検査ラボ等に出向いて検査を行う「検体測定室/DAT(「Direct Access Testing)」の3つに分類することができます。
 個人向け検査サービスは、日本や米国においても大きな市場に成長すると期待されています。しかし、その市場の中身は、日本と米国では大きく異なります。2030年における市場の内訳につきまして、日本では郵送検査の比率が大きく拡大すると予想されます。この背景・理由として、日本の一般用検査薬や検体測定室に関する規制、および日本企業の技術開発のトレンドなどが大きく影響しています。
 日本には健康に関心の高い高齢者が多く、所得もある程度高いため、個人向け検査・診断サービスが、将来的に大きな市場に成長するポテンシャルは十分にあると考えられます。

 
 なお、本調査は㈱BBブリッジが作成した技術・市場調査レポート「2021年版 予防医療・セルフケア時代の個人向け検査/診断ビジネスの最新動向と将来展望(2021年9月21日発刊)」において実施されたものです。詳細についてお知りになりたい方は、当該レポートをご参照ください。

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