2018年版 予防医療・セルフケア時代の個人向け検査/診断ビジネスの最新動向と将来展望 ~少子高齢化と技術革新により変化する個人向け検査/診断ビジネス~

2018年版 予防医療・セルフケア時代の個人向け検査/診断ビジネスの最新動向と将来展望
発刊日 2017-11-20
体裁 A4 214ページ
ISBN 978-4-908185-14-4
発行 株式会社BBブリッジ
販売価格 書籍版:100,000円(税別)
PDF版:120,000円(税別)
書籍+PDF版:130,000円(税別)
備考

「PDF版」のpdfデータはeメール送付にてお送り(納品)します。「書籍+PDFデータ版」のpdfデータはCD-Rにてお送りします。

レポートのポイント

  • セルフケアの推進を背景に広がる個人向け検査サービスの全体像を明らかにしました
  • 個人向け検査サービスの区分別市場や企業動向をまとめました
  • 米国や日本における規制やビジネス展開の違いなども調査しました

レポートの詳細

 現在、予防医療・セルフケアへの関心の高まりにより、個人向け検査・診断サービス(DTC:Direct To Consumer検査とも呼ばれています)が注目されています。これらのサービスは、個人が医療機関に行って検査を受けるのではなく、自宅や薬局など身近な場所で簡易キットを利用して検査を行うことで、自分自身の健康・疾患管理に活用するというものです。

 個人向け検査の大きな目的は、健康管理・疾患の早期発見であるため、医療費の増加を抑えたい国も、規制緩和・企業の参入促進を進めることで予防医療・セルフケアの普及を推し進めています。実際に日本ではセルフメディケーション税制など優遇政策も導入されています。また、最近では美容やヘルスケアなど疾患管理とは異なる領域において、個人向け検査を組み合わせたサービスも登場しており、注目されています。

 予防医療・セルフケアのための検査としては、生化学検査、免疫検査、遺伝子検査、マイクロバイオーム検査など様々な技術が用いられており、バイオマーカーや測定技術・測定キットなどの開発が積極的に行われています。一方、検査サービス費用は、基本的に個人が負担するため、従来の医療機関向け検査・診断サービスとはビジネスの進め方が大きく異なり、事業化の際には入念な検討が必要です。

 ライフサイエンス・メディカル分野のリサーチ・コンサルティングを専門に行う株式会社BBブリッジでは、2015年1月に予防医療・セルフケアのための個人向け検査・診断サービスについてまとめたレポート「予防医療・セルフケア時代の個人向け検査/診断ビジネスの最新動向と将来展望」を発刊しました。今回は約3年間の変化や企業の動きを新たにまとめた更新版レポートを作成しました。本レポートが予防医療・セルフケアに関わる研究機関や企業の方々、科学技術政策の策定に関わる方々にご活用いただければ幸いです。

調査方法

  • HP等のオープンデータ調査
  • 各種論文・文献などによる調査
  • 関係企業・関係者へのヒアリング調査

目次

総合考察
第1章 個人向け検査・診断の概要  1 個人向け検査の定義・目的
  1)個人向け検査の定義・利点
  2)個人向け検査の3分類
  3)検査の目的・対象疾患
 2 個人向け検査において利用される検体・技術・装置
  1)生化学検査
  2)免疫検査
  3)遺伝子検査
  4)その他の検査技術
 3 主な個人向け検査キット・サービス
  1)罹患リスク評価を目的としたもの
  2)日常管理を目的としたもの
  3)早期発見を目的としたもの
  4)モニタリングを目的としたもの
  5)妊孕(ニンヨウ)性の評価を目的としたもの
第2章 米国と日本における個人向け検査・診断の動向と規制  1 米国の規制の概要
  1)米国における個人向け検査と規制
  2)検査キットに関する米国FDAの承認審査の仕組み
  3)個人向け検査の承認取得の際に必要な試験・データについて
  4)米国FDA承認を取得した個人向け検査キットの具体例
  5)承認取得のために行われた試験(性能評価試験/臨床試験)の例
 2 米国独自の規制動向やビジネス展開仕組み
  1)臨床検査室、簡易クリニックにおける個人向け検査
  2)郵送検査とCLIA/LDTについて
  3)米国FDAの個人向け遺伝子検査サービスのための承認審査制度の新設
 3 日本の規制の概要
  1)日本における個人向け検査と規制
  2)一般用検査薬 /OTC検査薬に関する規制
  3)2014年の規制改定後の各企業の動き
 4 日本の郵送検査に関する規制
  1)規制の概要
  2)郵送検査の現状
 5 日本の検体測定室に関する動向
  1)検体測定室に関するガイドライン(2014年4月)
  2)検体測定室に関する動き
 6 欧州における規制(参考情報)
第3章 個人向け検査・診断ビジネスの現状と今後の方向性  1 個人向け検査・診断ビジネスの概要
  1)個人向け検査・診断と医療機関向け体外診断薬
  2)日本と米国における個人向け検査ビジネスの違い
 2 個人向け検査の提供・流通ルートの特徴と課題
  1)購入から結果取得までの流れと提供ルート別の特徴・課題
  2)個人向け検査サービスの販売チャネル別の特徴と課題
  3)最終ユーザーは同じ個人でも異なったアプローチがある
 3 個人向け検査・診断ビジネスに関わる周辺産業
  1)検体採取・輸送関連製品
  2)検査キットの一括販売
  3)検査キットの製造や検査工程におけるアウトソーシングの動き
 4 個人向け検査・診断ビジネスの実際
  1)検査・診断サービスの価格/費用
  2)製造原価・販売コスト・利益率
  3)多岐にわたる個人向け検査の収益モデル
  4)収集・蓄積した顧客データを活かしたビジネス展開
 5 米国における個人向け検査・診断サービスの市場の現状
  1)米国の個人向け検査・診断サービスの現状
  2)米国の個人向け検査薬市場(OTC検査薬)
  3)米国の郵送検査市場
  4)米国の店頭検査/検体測定室の市場
 6 日本における個人向け検査・診断サービスの市場の現状
  1)日本の個人向け検査・診断サービスの現状
  2)日本の個人向け検査薬市場(一般用検査薬)
  3)日本の郵送検査市場
  4)日本の店頭検査/検体測定室の市場
 7 個人向け検査・診断ビジネスにおける課題
  1)郵送検査の課題
  2)個人向け遺伝子検査の課題
  3)店頭検査/検体測定室の課題
 8 個人向け検査・診断ビジネスにおける技術開発の方向性
  1)新規技術を活用したサービスの登場
  2)個人向け検査サービスの普及拡大を目指した新規技術の方向性
 9 個人向け検査・診断ビジネスの市場展望
  1)米国市場の展
  2)日本市場の展望
第4章 ヘルスケア・美容領域における個人向け検査  1 ヘルスケア・美容領域における個人向け検査の概要
  1)ヘルスケア・美容領域における個人向け検査とは
  2)ヘルスケア・美容領域における個人向け検査の特徴
  3)ヘルスケア・美容領域における個人向け検査の技術
 2 ヘルスケア・美容領域における個人向け検査の内容と企業
  1)肌に関する検査
  2)腸内に関する検査
  3)体全体/体の一部に関する検査
 3 ヘルスケア・美容領域における個人向け検査ビジネスの現状と今後の方向性
  1)注目のビジネス・検査サービス
  2)検査キットや郵送検査の価格
  3)関連規制
  4)製品開発のツールとしての検査
  5)個人向け検査ビジネスの展開における方向性と課題
  6)ヘルスケア・美容領域における個人向け検査ビジネスの市場規模(日本、米国)
第5章 個人向け検査・診断ビジネスに関する世界企業の動向   1 海外の企業
  1)23andMe(米国)
  2)AccuTech(米国)
  3)Biomerica(米国)
  4)Chematics(米国)
  5)ContraVac Inc.(米国)
  6)Easy@ Home (米国)
  7)Everlywell(米国)
  8)Future Family(米国)
  9)Gene by Gene(米国)
  10)Home Access Health(米国)
  11)i-Health(米国)
  12)Interleukin Genetics(米国)
  13)Medical Electronic Systems(米国)
  14)Metabiomics(米国)
  15)MLSC(米国)
  16)Modern Fertility(米国)
  17)National Diagnostic Products(豪州)
  18)OraSure Technologies(米国)
  19)Pinnacle BioLabs(米国)
  20)PTS Diagnostics(米国)
  21)Sandstone Diagnostics(米国)
  22)Thriva(英国)
  23)uBiome(米国)
  24)ZRT Laboratory(米国)
 2 日本の企業
  1)エバージーン
  2)ケアプロ
  3)健康ライフコンパス
  4)サイキンソー
  5)ジェネシスヘルスケア
  6)ジーンクエスト
  7)セルメスタ
  8)DeNAライフサイエンス
  9)ヤフー
  10)リージャー

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