AI(人工知能)の医薬品開発及び診断技術への応用について調査結果を発表

2017-01-10  /  プレスリリース

~AIを活用した創薬・診断技術の方向性は~

調査結果のポイント

  • AIを活用した医薬品開発は、がん、感染症、免疫系疾患を中心に進む
  • 診断におけるAIの主な用途は、画像診断、検体検査・病理診断、総合診療支援の3つ
  • AIの活用によって異業種からの医薬品開発・診断技術開発参入が活発化する

 ライフサイエンス・メディカル分野のリサーチ・コンサルティングを専門に行う株式会社BBブリッジ(東京都港区、代表取締役 番場聖)では、AI(人工知能)の医薬品開発及び診断技術への応用について、世界の企業の研究開発や提携などの動向、AIを利用した医薬品・診断技術開発の方向性と課題について調査・分析を行い、その結果を発表しました。調査結果のポイントは以下の通りです。

1.AIを活用した医薬品開発は、がん、感染症、免疫系疾患を中心に進む

医薬品開発において、AIは様々な用途に利用できる可能性がある。多くの疾患領域の中でAIの活用が特に適していると考えられる疾患は、「がん」、「感染症」、「免疫系疾患」の3つである。これらの疾患は治療に対する満足度・充足度が低く、研究開発も困難な領域である。
このような疾患領域にAIを活用することで、より優れた医薬品を迅速・効率的に創出できる可能性がある。既に複数の製薬企業や創薬ベンチャーがAIを活用した候補品の創出に取り組んでいる。

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2.診断におけるAIの主な用途は、画像診断、検体検査・病理診断、総合診療支援の3つ

 診断におけるAIは様々な用途に利用できる可能性があるが、現状では主に3つに区分することができる。1つは画像診断であり、CTやMRIなどの画像データを対象に解析を行うものである。2つ目は検体検査・病理診断であり、検体検査では血液検査などで得られた検査結果データを対象に解析する。病理診断は主にがんを対象に行われているが、取得されたがん組織の病理画像を対象に解析するため、利用されるAI技術としては画像診断に近い。3つ目は総合診断の支援であり、医師が患者の診断を行う際に、検査結果や過去の症例に基づいて罹患している可能性の高い疾患や候補となる治療薬を提示することなど医師の診療支援を行うというものである。
いずれのAI技術も、AI自体が確定診断を行うのではなく、医師(放射線科医や病理医を含む)の診断を補助するという点であることに留意が必要である。

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3.AIの活用によって異業種からの医薬品開発・診断技術開発参入が活発化する

 医薬品開発におけるAIの活用は、医薬品業界や診断関連業界を大きく変える可能性がある。これはAIという技術はIT技術の進化形であり、研究開発を進めているのは情報通信や情報解析の研究者であるということが背景にある。特に医療情報関連のデータベースの保有企業は、自社データベースが医薬品開発や診断技術開発に活用できる可能性があり、AI技術を持つ企業と積極的に提携を進めている。
 AIを活用することでIT企業が創薬を行う時代になる可能性もある。実際にNECはAI技術をベースに個別化がんペプチドワクチンの共同開発を進め、2016年12月には実用化のためのベンチャー「サイトリトミック」を設立している。また、米国GoogleのようなIT企業も、AI企業の買収を通じて診断技術開発に乗り出している。
 このように非医薬品・非診断技術分野の企業や研究者が医薬品開発や診断技術開発に参入することで、産業自体が大きく変わっていく可能性がある。今後、既存の製薬企業や診断関連企業にとって、このような新しい分野の企業や研究者との協力関係構築や自社への技術の取り込みが、画期的な新薬を継続的に創出する上で非常に重要となると予想される。
 
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 なお、本調査は㈱BBブリッジが作成した技術・市場調査レポート「AI(人工知能)を活用した医薬品・診断技術開発の今後の方向性(2017年1月10日発刊)」において実施されたものです。詳細についてお知りになりたい方は当該レポートをご参照ください。

なお、本プレスリリースの内容について無断利用・転載は禁止します。

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